アメリカ経済 最近どうなの!? 13の指標で分析してみた

経済指標
ムンちゃん
ムンちゃん

自由の国

アメリカは非常に広大な国土を持っています。そのため、気候や地形が多様で、さまざまな自然環境があります。例えば、アラスカの寒冷な地域から、ハワイの温暖な島々まで、多くの地域が含まれます。

アメリカは個人の自由や権利を尊重する文化を持っています。言論の自由、宗教の自由、プライバシー権などが保護されています。これらの権利は憲法に基づいています。

アメリカは消費社会として知られており、多くの人々が様々な製品やサービスを消費しています。これが経済の成長を支えています。

うさぎ
うさぎ

経済の方はどうでしょうか

この記事を読むと、12の指標からアメリカ経済の状態がわかります。

まとめ

指標評価理由
国内総生産(GDP)2.4%で良好
失業率3.5%なので適正
非農業部門雇用者数コロナ前の水準で落ち着いている。
耐久財受注通常の水準で推移しており、異常なし
消費者信頼感71.6と丁度良い水準
消費者物価(CPI)3.2%と許容できるレベルまで落ち着いてきている。
生産者物価(PPI)0.8%と目標値は達成している。これ以上下げるのは逆に宜しくない。
賃金上昇率6%と許容できるレベルだが、直近下げきれていない
購買担当者景気(PMI46.4と悪化水準だが、インフレを抑える為には良い数値
小売売上高0.7と丁度良い水準
中央銀行政策金利×5.50%とインフレ率より高い為、継続は危険
為替103とややドル高の水準
株価上げすぎで調整は入り、丁度良い数値

アメリカの経済は順調だと言えます。

しっかり成長もしつつ、景気を冷やしながらインフレも抑える事に成功している。

目標のCPI2%が達成も時間の問題と思える。

仮に長引いてしまった場合、国民の生活苦から賃金の上昇圧力が掛かる危険性はある。

指数にはないが、ホームレスの増加やクレジットカードの延滞料金が急増していることから

これ以上の経済の締め付けは経済が耐える事ができない可能性がある。

GDP(国内総生産)

GDPは国の経済活動全体の価値を示す指標です。

国内で生み出されたすべての商品やサービスの総額を表します。

GDPの成長率は、経済の健全性を示す重要な要因です。

期間前期比
17Q33.0
17Q42.6
18Q12.3
18Q24.1
18Q30.5
18Q42.6
19Q13.2
19Q22.1
19Q31.9
19Q42.1
20Q1-4.8
20Q2-32.9
20Q333.1
20Q44.0
21Q16.4
21Q26.5
21Q32.0
21Q46.9
22Q1-1.4
22Q2-0.9
22Q32.6
22Q42.9
23Q11.1
23Q22.4

最近の傾向

コロナウィルスのロックダウンの影響で一時的%-32.9%と低迷しましたが

その後すぐ反発し、コロナ前の成長率2%前後まで戻って正常化しています。

失業率

失業率は、労働力人口のうち雇用されていない割合を示します。

経済の景気や雇用状況を把握するための重要な指標です。

期間失業率期間失業率期間失業率
23/122/1423/13.4
23/222/23.823/23.6
23/322/33.623/33.5
23/422/43.623/43.4
23/522/53.623/53.7
23/622/63.623/63.6
23/722/73.523/73.5
21/85.222/83.723/8
21/94.822/93.523/9
21/104.622/103.723/10
21/114.222/113.723/11
21/123.922/123.523/12

最近の傾向

失業率は適正な数値で横ばいになっており、安定している。

非農業部門雇用者数

非農業部門雇用者数(Non-Farm Payrolls)は特定の期間(通常は1ヶ月)内に農業部門を除くすべての産業部門において雇用されている労働者の数を示すものです。この指標は、アメリカ合衆国などでよく使用される経済統計の一つであり、経済の健全性や雇用動向を把握するための重要なツールです。

例えば、非農業部門雇用者数が増加すると、経済の成長や景気の好転が示唆されます。これは、新しい雇用機会が増え、労働市場が活況を呈していることを意味します。逆に、非農業部門雇用者数が減少すると、経済の減速や不況の兆候とされることがあります。

期間前月比期間前月比期間前月比
21/1 22/146723/1517
21/2 22/267823/2311
21/3 22/343123/3236
21/4 22/442823/4253
21/5 22/539023/5339
21/6 22/637223/6209
21/7 22/752823/7 
21/823522/831523/8 
21/919422/926323/9 
21/1053122/1026123/10 
21/1121022/1126323/11 
21/1219922/1222323/12 

最近の傾向

ロックダウンからの雇用拡大が終わり、コロナ前の水準まで戻している。

耐久財受注

耐久財受注(たいきゅうざいじゅちゅう)は、特定の期間内に耐久財(長期間にわたって使用される製品や設備)の製造や供給に関する顧客からの注文を指します。耐久財は、自動車、航空機、産業機械、コンピューターシステム、電力設備などのような、高価で長期間使用される製品や設備を指します。

耐久財受注は、経済の健全性や産業の活況を示す重要な経済指標の一つです。なぜなら、耐久財は一般的に高価なため、耐久財の受注が増加すると、製造業や関連する産業の活動が活発化することを示すからです。逆に、耐久財受注が減少すると、経済の景気が低迷している可能性があります。

期間前月比期間前月比期間前月比
21/1 22/11.623/1-4.5
21/2 22/2-2.223/2-1.0
21/3 22/30.823/33.2
21/4 22/40.423/41.1
21/5 22/50.723/51.7
21/6 22/61.923/64.7
21/7 22/70.023/7 
21/81.822/8-0.223/8 
21/9-0.422/90.423/9 
21/10-0.522/101.023/10 
21/112.522/11-2.123/11 
21/12-0.922/125.623/12 

最近の傾向

+-5で推移しており、特に大きな変化はない。

消費者信頼感

ミシガン大学消費者信頼感指数(University of Michigan Consumer Confidence Index)は、アメリカ合衆国のミシガン大学が毎月発表する経済指標の一つで、消費者の経済に対する信頼感や期待を測るための指標です。これは、消費者の意識や心理状態を把握するために使用される重要な指標であり、経済の健全性や景気動向を理解するのに役立ちます。

指数の数値は、基準年(通常は1966年)の値を100として計算され、月ごとに更新されます。数値が上昇すると、消費者の信頼感や期待が高まっていることを示し、経済の好調を示唆することがあります。逆に、数値が低下すると、消費者の信頼感が低下し、景気の低迷を示唆することがあります。

  1. 50を超える場合(例:数値が60):指数が50よりも高い場合、消費者の信頼感や期待が比較的高いことを示します。これは、消費者が経済状況を楽観的に見ており、雇用状況や所得の向上、景気の拡大などを期待している可能性があります。
  2. 50未満の場合(例:数値が40):指数が50未満の場合、消費者の信頼感や期待が比較的低いことを示します。これは、消費者が経済状況を懸念しており、雇用状況の悪化や景気の減速などを心配している可能性があります。

期間前月比期間前月比期間前月比
21/1 22/167.223/159.7
21/2 22/262.823/264.9
21/3 22/359.423/367.0
21/4 22/465.223/462.0
21/5 22/558.423/563.5
21/6 22/650.023/664.4
21/7 22/751.523/771.6
21/870.322/858.223/8 
21/972.822/958.623/9 
21/1071.722/10 23/10 
21/1167.422/1159.923/11 
21/1270.622/1256.823/12 

最近の傾向

常に50を上回っており、景気は順調だと考えられる。

消費者物価指数(CPI) 

CPIは、一般消費者が購入する商品やサービスの価格変動を示す指標です。

物価の動向を把握するために重要です。

エネルギーと生鮮食品の価格変動の影響を除いた指数がコアインフレ率です。

期間前月比前年比コア
21/80.35.34.0
21/90.45.44.0
21/100.46.24.6
21/110.16.84.9
21/12-0.17.05.5
22/10.67.56.0
22/20.87.96.4
22/31.28.56.5
22/40.38.36.2
22/51.08.66.0
22/61.39.15.9
22/70.08.55.9
22/80.18.36.3
22/90.48.26.6
22/100.47.76.3
22/110.17.16.0
22/12-0.16.55.7
23/10.56.45.6
23/20.46.05.5
23/30.15.05.6
23/40.44.95.5
23/50.14.05.3
23/60.23.04.8
23/70.23.24.7

最近の傾向

22年9月に6.6%とピークをつけた後、コアと共に順調に下がっている。

目標は2.0%だが、最新の指数は3.2%で現状の水準でも問題ない。

生産者物価指数(PPI)

PPIは、生産者が生産する際の原材料や資源の価格変動を示す指標です。

生産者側の物価動向を反映しています。

期間前月比前年比コア
21/80.78.76.7
21/90.58.56.8
21/100.68.06.8
21/110.87.47.7
21/120.26.28.3
22/11.09.78.3
22/20.810.08.4
22/31.411.29.2
22/40.511.08.8
22/50.810.88.3
22/61.111.38.2
22/7-0.59.87.6
22/8-0.18.77.3
22/90.48.57.2
22/100.28.06.7
22/110.37.46.2
22/12-0.56.25.5
23/10.76.05.4
23/2-0.14.64.4
23/3-0.52.73.4
23/40.22.33.2
23/5-0.31.12.8
23/60.10.12.4
23/70.30.82.4

最近の傾向

22年6月に前年比11.3%と付けた後、順調に下がり続けている。

最新の指数は0.8%まで下げており、利上げも仕上げの段階と考える事ができる。

賃金上昇率

賃金上昇率は、労働者の賃金がどれだけ上昇しているかを示す指標です。

労働市場の健全性を示す要因の一つです。

期間前月比期間前月比期間前月比
21/1 22/110.023/16.1
21/2 22/211.423/25.6
21/3 22/311.323/35.4
21/4 22/49.823/45.7
21/5 22/59.023/55.8
21/6 22/68.423/66.0
21/7 22/78.823/7 
21/810.322/89.123/8 
21/910.322/99.123/9 
21/109.822/107.323/10 
21/119.722/116.823/11 
21/1210.022/125.323/12 

最近の動向

22年の2月に11.3%とピークをつけた後

6月6.0%まで落ちてきており、コロナ前の水準まで戻ってきている。

PMI(購買担当者景気指数)

PMIは、製造業やサービス業の景気を示す指標です。

50を超えると景気が拡大していることを示し、50未満だと縮小を示します。

期間前月比期間前月比期間前月比
21/1 22/157.623/147.4
21/2 22/258.623/247.7
21/3 22/357.123/346.3
21/4 22/455.423/447.1
21/5 22/556.123/546.9
21/6 22/653.023/646.0
21/7 22/752.823/746.4
21/859.922/852.823/8 
21/961.122/950.923/9 
21/1060.822/1050.223/10 
21/1161.122/1149.023/11 
21/1258.722/1248.423/12 

最近の傾向

9か月から製造業PMIが50を下回り続けています。

経済が冷えて行っている。

小売売上高

小売売上高は、小売業の売り上げ額を示す指標です。

消費者の支出傾向を示し、景気の動向を知る手がかりとなります。

期間前月比期間前月比期間前月比
21/1 22/13.823/159.7
21/2 22/20.323/264.9
21/3 22/30.523/367.0
21/4 22/40.923/462.0
21/5 22/5-0.323/563.5
21/6 22/61.023/664.4
21/7 22/70.023/771.6
21/80.722/80.323/8 
21/90.722/90.023/9 
21/101.722/101.323/10 
21/110.322/11-0.623/11 
21/12-1.922/12-1.123/12 

【最近の傾向】

最近の傾向

コロナ前の水準が2~4%です。

それに比べるとかなり高い状態にあると言える。

21年の11月に4.2%を付けてから

上がり始め、しばらく横場だったが最近は6か月連続で上昇し8.2%に至る。

中央銀行政策金利

中央銀行政策金利は、中央銀行が設定する金利のことです。

金利の変動は経済全体に大きな影響を与えます。

期間政策金利期間政策金利期間政策金利
21/1 22/10.2523/10.25
21/2 22/20.2523/20.25
21/3 22/30.5023/30.50
21/4 22/40.5023/40.50
21/5 22/51.0023/51.00
21/6 22/61.7523/61.75
21/7 22/72.5023/72.50
21/80.2522/82.5023/82.50
21/90.2522/93.2523/93.25
21/100.2522/103.2523/103.25
21/110.2522/114.0023/114.00
21/120.2522/124.5023/124.50

最近の傾向

22年2月から利上げを開始。17か月で5.5%まで上げた。

効果があり、物価は収まりつつある。

もう利上げの必要はないように思えるが、ダメ押しのあと一回が行われる可能性はある

為替

ドルインデックス(Dollar Index)は、アメリカ合衆国のドル(米ドル)の価値を他の主要な通貨と比較するための指標です。これは、米ドルの相対的な強さまたは弱さを示すために使用される重要な経済指標の一つです。通常、主要な貿易相手国の通貨(ユーロ、日本円、イギリスポンド、カナダドル、スイスフランなど)との対比で計算されます。

ドルインデックスは、以下の主要な通貨との相対的な比較に基づいて算出されることが一般的ですが、構成通貨や比率は異なる場合もあります。

  • ユーロ(EUR)
  • 日本円(JPY)
  • イギリスポンド(GBP)
  • カナダドル(CAD)
  • スウェーデンクローナ(SEK)
  • スイスフラン(CHF)

ドルインデックスは、これらの通貨に対する米ドルの相対的な変動を表す数値であり、基準年の値を100として計算されます。指数の数値が上昇すると、米ドルが他の通貨に対して強くなっていることを示し、逆に指数が下降すると、米ドルが弱くなっていることを示します。

最近の傾向

中央銀行が22年3月に利上げを開始した後、22年9月に112.117とピークに達した。

過度の利上げの終わりが見え始めたので、直近は103.453と落ち着いてきているが

まだドル高の水準で推移している。

株価指数

株価指数は、株式市場の動向を示す指標です。

経済の健全性や投資環境を反映する要素となります。

これらの経済指標を理解することで、経済の基本的な動向や健全性を把握する手助けとなるでしょう。

FTSE 100の数値を使って同行を把握します。

FTSE100はロンドン証券取引所に上場する時価総額上位100銘柄で

構成される時価総額加重平均型株価指数です。

最近の傾向

インフレによって株高になっていたが

利上げによって株価が暴落した。ピーク値の4766から3872まで19%も下げた。

コロナ前は3300代だったので、今も高い水準25%ほど上がった状態

うさぎ
うさぎ

最後まで読んでいただき

ありがとうございました。

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