危ない?イギリス経済 12の指標で分析してわかってしまったヤバい事実

経済指標
ムンちゃん
ムンちゃん

オシャレな国だね

イギリスはヨーロッパに位置する国で、ロンドンを首都とする国です。歴史的には大英帝国を築いた国として知られ、文化や歴史的な遺産が豊かです。イギリスは多様な人種や文化が共存し、国際的な都市であるロンドンを中心に経済や文化の交流が行われています。

イギリスの経済は先進国の一つで、サービス業が主要な役割を果たしています。金融、保険、観光、情報技術などの分野で高い競争力を持ち、国内総生産(GDP)の大部分を占めています。

うさぎ
うさぎ

経済の方を早速見てみましょう。

2年分の経済指標を基に現在のイギリス経済の状況を客観的に分析します。

この記事を読むと、イギリス経済の状態がわかります。

まとめ&結論

指標最新
数値
評価理由
01.国内総生産(GDP)0.4%× 成長していない
02.失業率4.2%適正
03.鉱工業生産指数0.7%悪い状態が続いたが回復の兆しがある
04.消費者信頼感-30%×歴史的に低い数値
05.消費者物価(CPI)6.8%×高いが少しずつ下がっている。
06.生産者物価(PPI)-3.3%2か月連続で-3%となりインフレが収まる希望が見える
07.賃金上昇率8.2%×毎月上昇している。
08.購買担当者景気(PMI)45×1年間50を下回り経済は悪い状態
09.小売売上高-3.2%×マイナスが続いており経済は悪い状態
10.中央銀行政策金利5.25%×かなり高いが賃金上昇を抑える事が出来ず
11.為替1.283ポンド安だったが適正まで戻ってきている
12.株価7254コロナ前より下げている

【結論】
イギリス経済は厳しい状況にあります。

【理由】
現在、イギリスは過度な物価上昇を抑える為、中央銀行が政策金利をあげています、
イギリスの住宅ローン返済者は変動金利が多いため、政策金利の上昇(5.25%)が居住費増加に繋がりました。
物価と居住費の上昇により、国民の生活は困難な状況となっています。
これが余分な支出を減少させ、経済の悪化を招いています。

【今後の推測】
物価の先行指標であるPPIが急落しており、数か月後にはCPIに影響する可能性があります。この場合、物価は大幅に低下すると予想されます。そのため、金利が高すぎる状況になり、迅速な利下げが必要かもしれません。ただし、賃金は上昇傾向にあり、賃上げが物価上昇を再燃させるリスクもあります。

1.GDP(国内総生産)

GDPは国の経済活動全体の価値を示す指標です。

国内で生み出されたすべての商品やサービスの総額を表します。

GDPの成長率は、経済の健全性を示す重要な要因です。

データ表(クリック)
期間 前期比 前年比 期間 前期比 前年比
18Q10.1%1.2%21Q1-1.5%-6.1%
18Q20.4%1.3%21Q24.8%22.2%
18Q30.6%1.5%21Q31.3%6.6%
18Q40.2%1.3%21Q41.0%6.5%
19Q10.5%1.8%22Q10.8%8.7%
19Q20.5%1.2%22Q2-0.1%2.9%
19Q3-0.2%1.0%22Q3-0.2%2.4%
19Q40.0%1.1%22Q40.0%2.4%
20Q1-2.0%-1.6%23Q10.1%0.2%
20Q2-20.4%-21.7%23Q20.2%0.4%
20Q315.5%-9.6%23Q3
20Q41.0%-7.8%23Q4

【最近の傾向】
特にコロナウィルスの影響は大きく
0Q2では-21.7%という驚異的な低成長率を記録しました。

しかし、その後の期間では成長が回復し、23Q1では0.2%の成長が見られます。

それでも、コロナ前の成長率である1%前後までまだ戻っていないため
経済の復興の課題は残っています。

2.失業率

失業率は、労働力人口のうち雇用されていない割合を示します。
経済の景気や雇用状況を把握するための重要な指標です。

失業率の一般的なガイドラインとして
経済学的には4%から6%の範囲内が「自然失業率」と呼ばれる適正な水準です。
自然失業率は、労働市場が健全な状態で、失業が構造的な要因によるものである水準を指します。
ただし、国や地域によって失業率の基準は異なるため、単純な数値だけで評価するのは難しいです。

データ表(クリック)
期間 前月比 期間 前年比 期間 前月比
22/013.9%23/013.7%
22/023.8%23/023.8%
22/033.7%23/033.9%
22/043.8%23/043.8%
22/053.8%23/054.0%
22/063.8%23/064.2%
22/073.6%23/07
21/084.5%22/083.5%23/08
21/094.3%22/093.6%23/09
21/104.2%22/103.7%23/10
21/114.1%22/113.7%23/11
21/124.1%22/123.7%23/12

【最近の傾向】
最近の数値を見ると、失業率は継続的に増加傾向にあります。

ただし、現在の数値が問題を引き起こしているわけではありません。

失業率の上昇は、経済の周期や他の要因によるものかもしれません。

3.鉱工業生産指数

鉱工業生産指数(Industrial Production Index)は
ある国や地域内で製造業や鉱業などの産業部門で
生産される商品やサービスの総量の変動を示す経済指標です。

この指数は、特定の時間期間内における産業生産の変動を定量的に表現するために使用されます。

データ表(クリック)
期間 前月比 前年比 期間 前月比前年比 期間 前月比 前年比
22/010.7%2.3%23/01-0.3%-4.3%
22/02-0.6%1.6%23/02-0.2%-3.1%
22/03-0.2%0.7%23/030.7%-2.0%
22/04-0.6%0.7%23/04-0.3%-1.9%
22/050.9%1.4%23/05-0.6%-2.3%
22/06-0.9%2.4%23/061.8%0.7%
22/07-0.3%1.1%23/07
21/080.8%3.7%22/08-1.8%-5.2%23/08
21/09-0.4%2.9%22/090.2%-3.1%23/09
21/10-0.61.4%22/100.0%-2.4%23/10
21/111.0%0.1%22/11-0.2%-5.1%23/11
21/120.3%0.4%22/120.2%-4.0%23/12

【最近の傾向】

最近のデータを見ると
鉱工業生産指数は前年からマイナスの傾向が続いていましたが
2023年6月に急激なプラスに転じました。

この変化は回復の兆しと言えます。

さらに、7月のデータも同様の数値が出る場合
産業生産の回復が進んでいる可能性が高いです。

4.消費者信頼感

消費者が経済や個人的な財政状況に対する期待や信念を表す指標です。

消費者信頼感は経済の健全性や将来の経済見通しに
対する消費者の感じ方を示す重要な指標のひとつです

データ表(クリック)
期間 前月比 期間 前年比 期間 前月比
22/01-19%23/01-45%
22/02-26%23/02-38%
22/03-31%23/03-36%
22/04-38%23/04-30%
22/05-40%23/05-27%
22/06-41%23/06-27%
22/07-41%23/07-30%
21/08-8%22/0823/08
21/09-13%22/09-49%23/09
21/10-17%22/10-47%23/10
21/11-14%22/11-44%23/11
21/12-15%22/12-42%23/12

【最近の傾向】

最近のデータを見ると
冬のエネルギーコストの上昇により消費者信頼感はピークを達成し
その後回復の兆しを見せていました。

しかし、2023年7月には少し悪化したようです。

5.消費者物価指数(CPI)

CPIは、一般消費者が購入する商品やサービスの価格変動を示す指標です。

物価の動向を把握するために重要です。

エネルギーと生鮮食品の価格変動の影響を除いた指数がコアインフレ率です。

データ表(クリック)
期間 前月比 前年比コア期間前月比前年比んコア
23/01-0.3%10.1%5.8%
23/021.1%10.4%6.2%
23/030.8%10.1%6.2%
23/041.2%8.7%6.8%
23/050.7%8.7%7.1%
23/060.1%7.9%6.9%
23/07-0.4%6.8%6.9%
21/080.7%3.2%3.1%23/08
21/090.3%3.1%2.9%23/09
21/101.1%4.2%3.4%23/10
21/110.7%5.1%4.0%23/11
21/120.5%5.4%4.2%23/12
22/01-0.1%5.5%4.4%
22/020.8%6.2%5.2%
22/031.1%7.0%5.7%
22/042.5%9.0%6.2%
22/050.7%9.1%5.9%
22/060.8%9.4%5.8%
22/070.6%10.1%6.2%
22/080.5%9.9%6.2%
22/090.5%10.1%6.5%
22/102.0%11.1%6.5%
22/110.4%10.7%6.3%
22/12

【最近の傾向】

最近のデータを見ると
22年10月に前年比11.1%と非常に高い物価の上昇が見られましたが
その後少しずつ収まってきました。

さらに、23年7月には前年比-0.4%とマイナスに転じています。

コアインフレ率の方がより穏やかな動きを示しているようです。

6.生産者物価指数(PPI)

生産者物価指数(Producer Price Index、PPI)は、生産者が商品を生産する際に使用する原材料や資源の価格変動を示す指標です。つまり、商品を作るために必要な物資の価格がどれだけ変動しているかを示すものです。PPIは生産者側の物価動向を反映しており、私はCPIの先行指標にもなると考えています。

データ表(クリック)
期間 前月比 前年比 期間 前月比前年比 期間 前月比 前年比
22/010.9%13.6%23/01-0.1%14.1%
22/021.4%14.7%23/02-0.1%12.7%
22/035.2%19.2%23/030.2%7.6%
22/041.1%18.6%23/04-0.3%3.9%
22/052.1%22.1%23/05-1.5%0.5%
22/061.8%24.0%23/06-1.3%-2.7%
22/070.1%22.6%23/07-0.4%-3.3%
21/080.4%11.0%22/08-1.2%20.5%23/08
21/090.4%11.4%22/090.4%20.0%23/09
21/101.4%13.0%22/100.6%19.2%23/10
21/111.0%14.3%22/11-0.2%18.0%23/11
21/12-0.2%13.5%22/12-1.1%16.5%23/12

【最近の傾向】

最近のPPIのデータを見ると
22年6月に前年比24%と非常に高い上昇を記録した後
急激に下落していることがわかります。

さらに、最近のデータは2か月連続でマイナスを示しており
経済が冷え込んできた可能性を示唆しています。

7.賃金上昇率

賃金上昇率は、労働者の賃金が特定の期間内でどれだけ上昇しているかを示す指標です。これは労働市場の健全性を評価する重要な要素の一つであり、労働者の経済的な状態を理解するためにも利用されています。

データ表(クリック)
期間前年比 期間前年比 期間 前月比
22/014.8%23/015.9%
22/025.6%23/025.8%
22/036.6%23/036.1%
22/046.5%23/046.7%
22/056.1%23/057.2%
22/065.1%23/068.2%
22/075.5%23/07
21/087.3%22/086.1%23/08
21/096.1%22/096.0%23/09
21/105.1%22/106.2%23/10
21/114.2%22/116.5%23/11
21/124.6%22/126.0%23/12

【最近の傾向】

賃金上昇率は比較的高い水準にあることが分かります。

コロナ前の水準が2~4%だったのに対し
現在はそれに比べて高い水準にあります。

具体的には、21年11月に4.2%を記録した後
しばらくは横ばいの状態が続きましたが
最近では6か月連続で上昇し、8.2%に達しています。

8.PMI(購買担当者景気指数)

PMIは、製造業やサービス業の景気を示す指標です。

50を超えると景気が拡大していることを示し、50未満だと縮小を示します。

データ表(クリック)
期間 製造業 サービス 期間 製造業サービス 期間 製造業 サービス
22/0156.953.323/0146.748.0
22/0257.360.823/0249.253.3
22/0355.561.023/0348.052.8
22/0455.358.323/0446.654.9
22/0554.651.823/0546.955.1
22/0653.453.423/0646.253.7
22/0752.253.323/0745.051.5
21/0860.155.522/0848.549.223/08
21/0956.354.622/0948.548.823/09
21/1057.758.022/1045.847.523/10
21/1158.258.622/1146.248.823/11
21/1257.653.222/1244.750.023/12
基準値の50を下回った数値は赤色に表示しています。

【最近の傾向】

1年前から製造業PMIが50を下回り続けています。

製造業がPMIが6か月連続で下げており、経済が縮小傾向にある事がわかります。

9.小売売上高

小売売上高は、小売業の売り上げ額を示す指標です。

消費者の支出傾向を示し、景気の動向を知る手がかりとなります。

データ表(クリック)
期間前年比 期間前年比 期間 前月比
22/019.1%23/01-5.1%
22/027.0%23/02-3.5%
22/030.9%23/03-3.1%
22/04-4.9%23/04-3.0%
22/05-4.7%23/05-2.1%
22/06-5.8%23/06-1.0%
22/0723/07-3.2%
21/080.0%22/08-5.4%23/08
21/09-1.3%22/09-6.9%23/09
21/10-1.3%22/10-6.1%23/10
21/114.7%22/11-5.9%23/11
21/12-0.9%22/12-5.8%23/12

【最近の傾向】

コロナ前は0%を下回る事は滅多になかったが

22年の4月から現在でマイナスが続いており、業績が悪化している事と考えれます。

10.中央銀行政策金利

中央銀行政策金利は、中央銀行が設定する金利のことです。

金利の変動は経済全体に大きな影響を与えます。

データ表(クリック)
期間前年比 期間前年比 期間 前月比
22/010.25%23/013.50%
22/020.50%23/024.00%
22/030.75%23/034.25%
22/040.75%23/044.25%
22/051.00%23/054.50%
22/061.25%23/065.00%
22/071.25%23/075.00%
21/080.10%22/081.75%23/085.25%
21/090.10%22/092.25%23/09
21/100.10%22/102.25%23/10
21/110.10%22/113.00%23/11
21/120.25%22/123.50%23/12

【最近の傾向】

21年12月から利上げを開始。20か月で5.25%まで上げた。

物価は抑えられている様子はあるが、賃金上昇率が高止まりしている為

更なる利上げがある可能性はあるが、経済が崩壊する可能性もある。

11.為替

ポンド/ドルの推移です。

データ表(クリック)
期間ポンド/ドル前月比備考
21/81.375-1.08% 
21/91.347-2.04% 
21/101.3681.56% 
21/111.329-2.85% 
21/121.3521.73% 
22/11.345-0.52 % 
22/21.341-0.30 % 
22/31.313-2.09 % 
22/41.257-4.27 %小売り売上高急落
22/51.2600.24% 
22/61.217-3.41% 
22/71.216-0.08% 
22/81.162-4.44%政権交代 大規模減税の懸念
22/91.116-3.96%9/23減税政策発表
22/101.1462.69%10/17減税政策撤廃
22/111.2004.71% 
22/121.2090.75% 
23/11.2321.90% 
23/21.202-2.44% 
23/31.2332.58% 
23/41.2571.95% 
23/51.243-1.11% 
23/61.2702.17% 
23/71.2831.02% 
23/81.274-0.70% 

【最近の傾向】

政府の減税政策を発表後

1.1程度まで下げたがすぐに撤回したことですぐに戻した。

コロナ前の水準が1.320だったので適正まで戻している。

12.株価指数

株価指数は、株式市場の動向を示す指標です。

経済の健全性や投資環境を反映する要素となります。

これらの経済指標を理解することで、経済の基本的な動向や健全性を把握する手助けとなるでしょう。

FTSE 100の数値を使って同行を把握します。

FTSE100はロンドン証券取引所に上場する時価総額上位100銘柄で

構成される時価総額加重平均型株価指数です。

データ表(クリック)
期間FTSE100前月比
21/87,1191.24%
21/97,086-0.46%
21/107,2372.13%
21/117,059-2.46%
21/127,3844.60%
22/17,4641.08%
22/27,458-0.08%
22/37,5150.76%
22/47,5440.39%
22/57,6070.84%
22/67,169-5.76%
22/77,4233.54%
22/87,284-1.87%
22/96,893-5.37%
22/107,0942.92%
22/117,5736.75%
22/127,451-1.61%
23/17,7714.29%
23/27,8761.35%
23/37,631-3.11%
23/47,8572.96%
23/57,446-5.23%
23/67,5311.14%
23/77,6992.23%
23/87,254-5.78%

【最近の傾向】

政府の減税政策を発表後

6893まで下げたが、すぐにも戻している。

直近は下げている。

最後に

この記事は、イギリス経済の分析を通じて経済指標に関する情報を提供しておりますが
投資に関する意思決定においては、ご自身の判断とリスクを理解した上
行動されることを強くお勧めいたします。

経済指標は経済の健全性を示す手がかりではありますが
経済や投資に関する情報は常に変動する可能性がありますので
最新の情報を入手し、慎重な意思決定をお願いいたします。

うさぎ
うさぎ

最後まで読んでいただき

ありがとうございました。

タイトルとURLをコピーしました